最大多数の最大幸福
The greatest happiness for the greatest number of people
開発技術 8号 (2002.6) 掲載
特定非営利活動法人（NPO）
京都エネルギー・環境研究協会 代表
京都大学名誉教授 新宮秀夫
Hideo Shingu
603-8145 京都市北区上賀茂榊田町54
TEL&FAX 075-722-1223
要約
最大多数の最大幸福、とは功利主義の中心標語であるが、今我々が直面しているエネルギー・環境問題に対してこの言葉から何を学ぶ事が出来るであろうか？ 功利主義では、功利すなわち物やサービスなど、利益になることをより多く得ることが幸福であり、個人と社会の目的とされる。しかし、人間の欲望は限りの無いものであり、功利主義的にこの言葉を使おうとすると限度を超えた経済成長と、それに伴う環境の不可逆な変化による人間の生存に対する危険が避けられない。
功利主義的でない幸福をも我々は得て生きているのであり、さらに、最大多数という数の勘定を未来世代の人類の数まで入れて数えれば、この言葉の示す我々の取るべき行動は決して、エネルギーの浪費を省みない大量消費の生活すなわち目先の功利を求めるものではあり得ない。
本来使うべきでない化石燃料と原子力のエネルギーに、目先の功利の為に我々は手をつけていることを自覚せねばならない。少しでも、倫理感をもってエネルギー使用を考えるならば、エネルギーの有り難さを実感しつつ、みながエネルギーを使うようになる方策すなわちエネルギー価格が大幅に上がるような税制を実行することが、“現実的”な行動である。
老子45章にある「大直若屈（だいちょくは、まがれるごとし）：本当に正しい意見は、間違っているように見える」という言葉をかみしめて、現実的行動を取らねばならない。
Key word: happiness, utilitarianism, energy, environment, economics, ethics, marginal utility, marginal utilitarianism, environmetal tax, energy cost
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１ 緒言
持続的経済成長こそが「最大多数の最大幸福」をもたらす。このような文章で締めくくられた論説を最近読んだ。経済に関して最近書かれる意見は、消費の活性化すなわち、どうしたら国民がどんどん物を買うようになるかを論じているものが大半である。
経済成長の持続は原理的に不可能である事は、既に1970年代から、「成長の限界」というローマ・クラブのレポートや、H.デーリーの「定常経済学（Steady- State Economics）」などの出版物によって明確に示されている。人類の未来を考えれば、明らかに正しい意見がなぜ脇に追いやられて、少し真剣に考えれば決して辻褄の合わない、限界の決められていない成長を前提とする“経済学”が堂々と通用するのだろう？
本稿では、前述の論説の基調である、経済成長の持続が「最大多数の最大幸福」につながる、という考えがどれだけの根拠をもっているのかを検討し、果たして、経済成長の持続が将来の破綻を覚悟してまで我々が追い求めるべき重要性のあるものか否かを論ずることを試みる。
２ 言葉の元祖：ハチソン
「最大多数の最大幸福」という言葉は、道徳哲学の教授だったフランシス・ハチソン（Francis Hutcheson）が,著書「美と徳の概念の起原：Inquiry into the Original of our Ideas of Beauty and Virtue（1725）」に書いたのが始めだとされている。ハチソンはそこに、「人の行動は、最大多数の最大幸福を得るものであれば最良であり、惨めさを与えるものであれば最悪である（Action is best, which procures the greatest Happiness for the greatest numbers; and that, worst, which, in like manner, occasions Misery）」と書いている。 ハチソンの他にも、この言葉の元祖として、ベッカリーア：「犯罪と刑罰（1764）」、プリーストリー：「First Principles of Government and …（1768）」などが知られている。
ハチソンは人の行動の善悪を何か基準を決めて判断する事を試みようとしたので、初期の功利主義者であると見られるようだ。しかし、ハチソンは、人の行動の動機は生来（innate）の他人をも思いやる気持ちに根ざしている、という孟子の言う性善説的な信念に立つ人だったらしい。その点では、人の本性はおのれの利を優先するものだと見る荀子や楊子の申し子のような人物、例えば、リバイアサンを書いたホッブス、蜂の寓話のマンデビルや、ハチソンの生徒だった道徳感情論、国富論のアダム・スミス、人間本性論のヒューム等とは際立って異なる立場に立っている。
ハチソンの一世代あとのベンサムによって定義づけられ、J.S.ミル等によって広められた功利主義が、功利（utility：ふつう効用と訳される）すなわち何か利益になる事を行動の目安にするという意味において一般化して、今でもそのように解釈されている事をみれば、ハチソンも自分の考え出した言葉が功利主義の標語となっているからと言って、功利主義の元祖だと言われたくは無いかもしれない。
３ 功利主義（utilitarianism）の考え方
功利主義とは先述のとうり、ベンサムが主著「道徳と立法の原理」の冒頭に、これは「最大幸福原理：the greatest happiness principle」を求める主義である、と述べてはっきり定義づけている。ベンサムは誠に痛快な人物だったようで、理想的な刑務所の設計をやるかと思うと最低賃金、健康保険、老齢年金など社会福祉のアイデアを出すなどもしている。
ベンサムによれば、幸福はひとの感ずる“快（plesure）”の量によって“計る”ことが可能であるとされる。恋をして楽しい、食べておいしい、試合に勝ってうれしい、などの感情はすべて人間に快を与え、したがって幸福の計算に加算し得るものであり、痛い、寒い、空腹などは惨めさを与えるから減算される。こんな計算を真面目に試みようとするほどベンサムは無邪気な人物だったようだが、これらの快を幸福として、それらを増すことを社会の目的としよう、という主張は、確かに判りやすい。
しかし功利、効用（英語ではどちらもutility）を増すことが社会の、そしてそれを構成する個人の行動の判断基準である、という見方は社会の経済活動の規模のまだ小さかったベンサムのころすなわち産業革命が行き渡る前（１９世紀初め）までは、社会の動きに大きなインパクトを与えていなかったと見られる。それは言いかえれば、古典派経済学の範囲で功利主義を考えてみればわかる。
物やサービスの効用（utility）は古典派経済学的には、当然、それらの持つ本来の効用として捕らえられる。例えば、コップ一杯の水の効用は自宅の居間でも、砂漠の真ん中でも体への効用は同じはずである。だから本来の効用を求める事が幸福につながる、とする功利主義を古典派経済学の範囲で解釈出来れば、一杯の水は居間でも、砂漠でも同じ幸福を与えてくれることになる。そうであれば、物やサービスを求める人の気持ちは、その効用が満たされればそれで満足して、更に求める行動は起こさないであろう。最大多数の最大幸福という言葉の幸福を功利（効用）と置いても、問題無さそうにも思える。
４ 限界効用（marginal utility）と功利主義
人の求める効用はしかし、物やサービスの本来の効用ではなくて、限界効用である、と言い始めたのが新古典派経済学の人々だった。その定義は、ゴッセン、ワルラス、ジェボンズ、メンガ－、達に帰せられている。 この限界効用（marginal utility）という言葉は日本語では大変わかり難い。限界（マージナル）と言う英語は、余分の、とか、付け加わった、という意味だから、限界効用は、物やサービスが得られたときに、それが本来もつ効用の外にある有り難さ、みたいなものと言える。
砂漠の中では水は乏しい、皆が水を欲しがる、値段が高い、すなわちコップ一杯の水の限界効用は大きい。しかし、乏しさ（scarcity）が無くなれば、たとえその本来の効用が如何に大きなものでも、限界効用はゼロになる。レストランで水がタダであるのは限界効用がゼロである事を示している。
こんなに簡単なことを何故ここで取上げて説明したかと言うと、限界効用は幾らでも人為的に作り出すことが出来る点に大きな問題を含んでいるからだ。限界効用の概念の明確な提示は新古典派経済学の人たちのやった事だが、古典派経済学の本家のアダム・スミスは国富論の中に、水とダイヤモンドの値段の違いの意味や、穀物の需要と供給の差による値段の変化について自然価格と市場価格（natural and market price of commodities）という言葉で既に実質的には限界効用の意味を理解していたと見える。
何故、限界効用の概念が新古典派によって示された時に、限界革命、とまで呼ばれるほどに持てはやされされたのかと考えると、それはその頃（19世紀後半）に至って、産業革命がヨーロッパ、アメリカでいきわたった為だと理解できる。すなわち、産業革命によってもたらされた、有り余る生産物、それを作り続ける工業力を処分するには、人々の大量消費の意欲、願望が必要となった訳である。物やサービスの本来の効用は直ぐに満たされてしまう。したがって、生産が追いつかない状態をいつも作り続けねばならない資本主義経済としては、幾らでも人為的に欠乏を作れる限界効用ほど有り難いものはないことが判ったのだ。
人が生存してゆく（subsisitence）為に必要な効用などは、産業革命によってもたらされた生産性向上のおかげで容易に満たされるのだけれども、それでは資本主義は成り立たない。より速く、より暖かく、より快適に、よりおいしく、隣よりリッチに、科学の進歩は人類の使命です、などと、不足、欠乏を作る理屈づけは極めて容易である。限界効用と「最大多数の最大幸福」の看板によって、資本主義経済は時々不況にあってもすぐに“回復”し、どんどん成長出来て安泰でいられるという“お墨付き”が限界効用の理論だといえる。
産業革命は、石炭エネルギーのフル活用のお陰によるすべての産業における生産性の飛躍的な増大をもたらした。人がそれまで10日掛かって作れた物が1日で作れることになった時にどうなったかを見るのは興味深いことだろう。人が必要とする本来の効用（功利）がやすやすと手に入ることになった時に果たしてベンサムやJ.S.ミルが夢見た「最大多数の最大幸福」がもたらされだだろうか。答えは歴史の示す通り、NO！だった。
人が利を求める欲望に限度が無い事は、例えば徒然草217段に見える仏教の言葉「所願無量」などに昔から書かれてきている。このような人間の本性が、産業革命後の大量生産大量消費社会を支える力となっているのだが、新古典派の示した限界効用の概念はそのメカニズムを上手く説明してくれた事になる。つまり、功利主義は本来の功利主義から“限界功利（効用）主義（marginal utilitalianism）”となったと言える。そして、次々と新しい欠乏を、人の競争心、見え、新らしいもの好き、などの心を煽ることによって作り出し、20世紀の社会の動きを支配して来た。20世紀を通じて、社会は決して満たされる事の無い「最大多数の最大幸福」を看板に掲げてどんどんと生産性を向上させ「供給が需要を作る」というセーの法則を実証しつつ物とサービスを供給しつづけてきた、と見る事が出来る。
５ 看板の問題点
“限界功利主義”的な「最大多数の最大幸福」を看板に掲げる事には人類の存続を考慮すると物理的に問題がある。すでに前節にも触れたように、人為的に欠乏を作り続ける事は、限度の無い経済成長につながる事である。産業革命を支えたのは、石炭エネルギーの大量利用だったが、20世紀の経済を支えたのは、石油、天然ガス、原子力のエネルギーだった。これらのエネルギーの利用に伴う廃棄物の自然環境への影響の大きさが人間の生存に不可逆的なダメージを与え始めていることは、身の回りの環境変化、例えば林の立ち枯れ、海岸の汚れ、ゴミの量などを見るだけでも実感できる。廃棄物を技術の力で何とか出来るなどという言葉を決して信じてはならない、科学者、技術者は如何に自分達がわずかしか知らないかを知っていてこそ本物で、自信の有るようなことを言うのはニセ者なのだ。
いろいろな環境のデータがあり、それは重要なものであるが、その解釈をあれこれ検討して、まだいける（あと何年くらいは今のようなエネルギー利用法を続けても良い）と判定をする学者もいる。しかし、もしその判断が間違っていたらどうなるか。大切なのは、今エネルギーの使用量を半減すれば、今まで人類が生きてきた歴史の延長上での生存が可能だが、このままのエネルギー使用をつづけ、更にそれを増やそうとすれば、何が何時起こるか判らないということである。
“何が起こるか判らない事はやっても大丈夫”という人生の、一般的には有効な格言も、起こってしまえばそれで人類はお終い、という問題には適用をすべきではないだろう。使用エネルギーの半減とは、日本で言えば1970年代の初め頃のことを指す。本当はそれでも使いすぎなのだけれども、まず目標をそのへんに置くのが良かろう。
６ “最大多数”の数え方
前節の続きを考えると、「最大多数の最大幸福」という時の、最大多数、をどう数えるかが問題となる。エネルギーの大量使用、大量消費は我々に安易な生活をもたらしてくれる事は確かである。それが幸福につながるのか否かは次節に考えるとして、仮にそれが功利主義の目的と合致するとしても、我々の世代の人類の数だけ、それも先進国と呼ばれる国に住んでいる人だけを数えて、幸福な人の最大多数を計算するのは、誰にも納得できそうにない。
人類が今後仮に1000年生存するとすれば、現人口の数十倍の未来世代の人々の幸福も数えねばならないだろう。10,000年生きることが出来ればもっと多くの人数が幸福にならないといけない。エネルギー大量消費社会は、人類の“お終い”を早めそうなので、どうも看板の中の「最大多数」の部分には合致しないようである。 環境税の先駆者で「厚生経済学」の著者ピグーは、目的地に一刻も早く着こうと速く船を走らせるために石炭を多く焚けば、それだけ未来世代の人の命を縮めているのだ、と書いている。鎌倉時代の西園寺公経の歌「山ざくら峰にも尾にも植ゑおかん 見ぬ世の春を人やしのぶと」も、わざわざ植えるのはどうかとも思うが、「見ぬ世の春」すなわち自分は見ることのない、未来世代の人が見る春のことを気にしている点で、最大多数の勘定の仕方を心得ているように読める。
７ 幸福ということ
最後に、看板の一番肝心な所である「最大幸福」について考えねばならない。功利主義では先述のとうり、快をより多く得ることが幸福とされている。確かに、人間の本能に根ざす、恋、富、名誉、を得る快は幸福感を与えてくれる事は万人が認める。しかし人間には、苦しみや悲しみを経験しないと判らない幸せ感のある事も、皆が認める事である。むしろそのような幸福感の方がより強いものだ、という人も多いだろう。
さらに深く考えると、悲しみや苦しみの中にさえ大きな幸福があり得ると言うことにも考え至る。誰一人として、進んで、慰められる事の出来ない悲しみや苦しみを得ようとはしないし、全力をあげてそれを避けようとする。しかし、運命によって、また確率的に、世界の50億以上の人のある割合は必ずそのような状況に直面する事を避けられない。不運な人はしかし、不幸な人では無い。世界のどの宗教もその教えの中心には、このことを説いている。
このように見てくると、功利主義の目指す最大の功利を人に与えることが必ずしも幸福にはつながらないか、それは幸福とは無関係であるように思える。幸福は、功利主義に基づいて経済学者が助言して景気がいい社会を実現することとは関係ないことになる。しかも前節で勘定したように、景気のいい、大量消費の社会は、最大多数が幸福を得る機会を減ずる可能性を持つことを考えれば、達成しても幸福と関係のない看板は、少なくとも経済の目的としては掲げる意味は無いといえる。
８ エネルギーの値上げが“現実的”
「最大多数の最大幸福」の看板はいいとしても、それを功利主義的に解釈してその為に景気が良くないといけない、と考えるのは全くおかしい、ということが以上で明らかになったけれども、さて、それではその看板をどう見て、どんな具体的行動をすればよいのだろう？
省エネルギーに励み、節約の生活をしなさいと個人に説得することには限界があろう。我々の現在利用しているエネルギーの料金は、ガスにしろ電気にしろ、あまりにも安い。こんなに安くエネルギーが使えるのに、それによって得られる安易な生活を止めなさいと言われても、先ず筆者自身にとっても、それは難しい。しかしエネルギーが安価である事には全く何の根拠も無い事をを我々は認識しなければならない。
19世紀の終わりに、エネルギー学（熱力学）を確立した人びとの一人で、エントロピーと言う言葉を考えたクラウジウスは「人類は太陽から来る光のエネルギーだけで生きていくように運命づけられている、科学がいかに進歩しても新しいエネルギーを作り出す事は不可能なのだから」と書いている。
太陽エネルギー以外のエネルギーは環境を乱すことなく利用は出来ない、という意味において、それらは如何に容易に手に入っても、本来使用すべきでない禁断のエネルギーなのである。
皆が否応無しにでも省エネルギーをするようにしなければならないことが至上命令であるときにどうするか？ エネルギーの値段を3倍かそれ以上に上げるのが一番有効であろう。それは環境税などでなされることになろうが、今論議されているような、どれだけ税金をかけても景気に影響がないか、という考え方ではだめである。どれだけエネルギー使用量が下がるかをモニターしつつ税金をコントロールする方法、すなわちボーモル・オーツの言うような試行錯誤の方法でないといけない。
エネルギー・環境問題にとっては、節約こそが最も大切な行動である。「最大多数の最大幸福」のためには大量消費を背景にした成長経済が必要だ、という“限界功利主義”の間違った解釈に惑わされてはならないことを理解してほしい。それが本稿を書いた目的である。
参考文献
１ ハチソン：「美と徳の観念の起原」山田英彦訳、玉川大学出版（1983）、Francis Hutcheson : Inquiry into the Original of our Ideas of Beauty and Virtue(1725).Georg Olms Verlag(1990) 164頁。
２ ベッカリーア：「犯罪と刑罰」、風早八十二、二葉訳、岩波文庫（1938）、20頁。Cesare Bonesana Beccaria , Dei Delitti e Delle Pene (1764).
３ Joseph Priestley : An Essay on the First Principles of Government and on the nature of Political, Civil and Religious Liberty (1771), Cambridge Text in the History of Political Thought Ed. P.Miller (1993), pages 13, 46. 初版（1768）。
４ ベンサム：「道徳の原理」、堀秀彦訳、銀座出版（1948）26, 316頁。Jeremy Bentham : An Introduction to the Principles of Morals and Legisration:Clarendon Press Oxford (1996)
５ John Stuart Mill ：「Utilitarianism」George Routledge and Sons, London,
12th ed. Page13. 初版（1863）。
６ 河合榮治郎：「社会思想家評伝」日本評論社（1946）、25,26頁。
７ Herman Daly：Steady State Economics: 2nd Edition with New Essays. 1991. Washington, DC: Island Press. (British Edition with EarthScan, 1992). Beyond Growth, Beacon Press Boston（1996）
８ D.H.メドウズ、D.L.メドウズ、J.ランダース：大来佐武郎監訳「成長の限界（1972）」、茅陽一監訳「限界を超えて（1992）」、ダイヤモンド社。
９ ピグウ：「厚生経済学I」気賀健三他訳、東洋経済新報社（1953）28頁。
１０石 弘光：「環境税とは何か」、岩波新書（1999）80頁。
１１新宮秀夫：「幸福ということ」、NHKブックス（1998）、「黄金律と技術の倫理」：開発技術学会叢書 （2001）
Written by Shingu : 2003年02月14日 11:22